
中国株の魅力については、様々な角度から、アレコレ言われておりますが、けっきょくのところ、以下の2点が大前提となっていると思います。
・高い経済成長を持続中の新興国(〜現在)
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いずれは、日本や米国のような経済大国へ!?
・今後も、人民元高が進んでいくと予想されている。
人民元高と中国の将来性の問題は、切り離しては考えられないものなのですが、人民元高は、中国株の主要テーマですので、あえて2本立てにしてみました。
2007年に大きく株価が上昇したため、以前ほどの割安感がなくなってしまったことや、「そろそろ頭打ちじゃないの?」という声もあったりして、ほかの新興国に比べると、なんだか分が悪いようなイメージもある中国株ですが、上記の2大前提がある限りは、王道の魅力は健在だと思います。
それでは、さらにひとつひとつ、中国株の魅力について見ていきましょう。
1.中国は、高度経済成長期にある国である。
中国は、ここ数年、7〜10%の経済成長率を続けています(日本の経済成長率は、ほぼよこばい)。これには、貿易によって得た外貨や海外からの投資を資金力に、高度経済成長へ向けて、国をあげてのインフラ整備を行ってきたことが大きいでしょう。とにかく、政府も国民も一丸になって、中国の経済発展に取り組んできたわけで、まさにかつての高度成長期の日本を彷彿させる展開です。
西部大開発に代表されるような巨大プロジェクトへ巨額な資金が投じられ、、関連企業や関連地域は、大いに潤うことになりました。こうしたインフラ整備は、現在も続行中で、高速道路網や鉄道・通信事業の整備へも力が注がれています。インフラ整備により、経済活動がよりスムーズになり、またこれにより潤った地域や企業の出現は、人々の所得向上や都市化へつながるため、消費向上による経済活性化へもつながります。
そして、経済成長が続く国では、平均株価も上昇を続けることになります。一般に、国のGDP総額と株式市場の時価総額は一致するとされていますから、経済成長で中国のGDPが増大していけば、株式市場の時価総額も大きくなる→株価上昇を意味します。
ただし、中国と日本では、かなり事情が違いますので、単純に日本の高度成長期にあてはめるのは危険です。日本では、戦後40年にわたり経済成長が続きましたが、だからといって、中国が40年間高度経済成長を続けるとはかぎりません。
この後もしばらくは、高い経済成長を維持し続けると見込まれていますが、ここ数年にわたって続いたような10%以上の高い成長率が、今後も持続することは期待することは、あまり現実的ではないと思います。むしろ、今までのような過熱気味な経済が続くことは弊害も大きく、長期に渡る安定成長を続けるためには望ましくないため、中国政府も引締め政策に本格的に取り組んでいます。
成長率だけに注目すると、減速していく感じがして、今後は物足りない感じもしてしまうかもしれませんが、新興国から先進国へと移行していく過程ではやむをえない道すじでもあります。それでも今後10年ほどは5-10%の範囲で推移すると予測されており、先進国に比べれば高い成長率を維持し続ける見込みです。(日本との比較にいたっては、2050年時点でも、日本よりも高い成長率を維持しているという予想です。)
→さらに詳しくは、「中国株は、他の新興国に比べて魅力的?」をどうぞ。
2.BRICsの大きな一翼を担う。
BRICsとは、ブラジル、ロシア、インド、中国の頭文字からできた言葉で、これまでの欧米(と日本?)が中心だった世界経済の次の時代を担うと予想されている国の総称です。
この予想とは、このまま経済発展が続くと、2050年にはGDPの順位が、中国、アメリカ、インド、日本、ブラジル、ロシア、イギリスの順位になるというもので、ゴールドマン・サックスが2003年に発表しました。このレポートを契機に、BRICsは、がぜん注目を浴びるようになり、その中でも、特に主翼を担うとみられている中国とインドへ、欧米諸国の資金が流入するようになりました。
世界1位の大富豪ビル・ゲイツや、ビル・ゲイツに次ぐ大富豪であり、投資の神様とされるウォーレン・バフェット氏、冒険投資家として有名なジム・ロジャーズ氏も、中国には注目しています(注:バフェット氏は、中国株の代表的銘柄であるペトロチャイナの第3株主として知られていましたが、2007年の異常な急騰相場により、株価が割高になったという理由でペトロチャイナを全て売却しました)。またビル・ゲイツも、ゲイツ・メリンダ基金の投資先のひとつとして、中国への投資を本格的に始めています。
経済成長の高さが魅力の新興国ですが、中国およびインドは、ほかの新興国とは、少し違った立場にあるように思います。多くの人口をかかえる巨大国家として、将来の世界経済においても、米国と並ぶニューリーダーとなる可能性を秘めている国だと言えるのではないでしょうか。
→中国株の魅力その2 〜巨大な消費市場〜