中国株の投資信託（ファンド）とETFの違い　

　　「銘柄選びに自信がない・時間がない」「銘柄選びに手間をかけたくない」「十分な分散投資や時間分散をしたいが、資金が足りない。」　　そして中国株特有の事情として「A株へ投資したい。」・・・そんなときには、投資信託（ファンド）やETFを利用することになります。


　ETFは、広い意味での投資信託の仲間ですが、以下の点で、一般の投資信託とは大きく異なる特徴があります。


�@特定の株価指数（インデックス）に連動するように運用される
�A株式と同じように売買される
�B信託手数料が安い


→詳しくはマネックス証券のＥＴＦ説明ページへ

		どこで買える？	必要なコスト	最低購入額	その他
投資信託 （ファンド）		中国株のファンドを扱っている証券会社	・販売手数料（2-3%くらい） ・信託手数料(1.5-2%くらい） ※解約時の手数料は、かからないことが多い。	１万円から	・中国株の場合、アクティブファンドがほとんど。 ・特定口座の対応 ・配当を自動で再投資してくれるので便利
ETF	香港上場	香港株のETFを取り扱っている証券会社	・国内手数料と現地手数料 （約定価格と証券会社によるので、中国情報局の比較表を参考にしてください。） ・為替手数料（片道１５銭のところが多い。） ・信託手数料(0.05%-0.99%くらい）	・ETFの種類によるが、最も安いもので数万円程度	・特定口座に対応していない証券会社も多い ・インデックスに連動するように運用
	日本国内上場	日本株を扱っている証券会社	・取引手数料（日本株と同じ。約定価格と証券会社によって異なる。） ・信託手数料0.9975%	・数万円程度	・特定口座の対応 ・流動性では、香港上場のものに劣る。

※あくまでも、一般的な傾向をまとめたものです。例外もあります。


　中国株関連のETFの場合、日本の証券会社で取引できるのは、「香港市場に上場しているもの」と「国内上場（東証・大証）のもの」になります。


香港上場のＥＴＦでは、香港株の口座を開設する必要があります。一方、東証・大証に上場しているETFは、日本株の口座があればOKです。


　ETFの場合、一般のファンドよりも、信託手数料は安くなりますが、香港市場で取扱いのETFですと、為替手数料や現地手数料がかかる分、取引する証券会社を選ばないと、不利な条件で投資することになります。


また、最近は、証券会社によっては、ノーロード（販売手数料無料）の中国株ファンドもありますので、保有期間がある程度以上の長さに及ばなければ、ノーロードの中国株ファンドのほうが、トータルのコストで考えると安くなるケースも考えられます。


※参考として、こちらのブログ記事もどうぞ。
・中国株関連の投信とＥＴＦのコストを検証する。

　ETFと投信のどちらを選ぶかは、両者の長所と短所の比較になりますが、インデックス（指数）投資をお好みで、長期の保有ができるならば、ETFのほうが信託手数料が安い分、コスト的には有利になりますので、ETFのほうがいいと思います。


また、外貨決済の使える証券会社を選べば、香港上場のＥＴＦでも、売買のたびに為替手数料がかかることを避けられます。特に、すでに個別銘柄での投資をされている方や興味をお持ちの方場合には、香港上場ETFのほうがメリットは大きいかもしれませんね。

　それから、これは余談ですが、「プロの運用のほうが確かだから。」というのは、投信を選ぶときの理由としては、重要視しないほうがいいかもしれません。中国株の投信は、アクティヴアクティブファンド（プロのファンドマネージャーが、指数平均を上回る成績を目指すもの）がほとんどですが、けっきょくは指数平均と同じくらいの成績になっているものも多いのです（下回っているものも多くあります）。


これは信託手数料という、余計なコストがかかるという理由のほかに、最悪でも指数と同じ程度の成績はあげておかなくてはならなため、指数構成銘柄を組み込まざるをえないという事情もあるようです。


もちろん、指数平均を上回る運用成績をあげているファンドもありますが、長期間になればなるほど、指数平均を上回り続けるファンドは少なくなるというデータもあります。（参考記事：中国株関連指数・ＥＴＦとファンドの年率パフォーマンス比較）


つまり、ファンドを選ぶときには、運用成績のチェックを行うのはもちろんですが、今後も引き続き、信託手数料を払うだけの成績を残し続けられるかどうかの定期的なチェックも必要であるということだと思います。この点も、ファンドとETFのどちらを選ぶかの参考にしてみてくださいね。